フジテレビ株価急上昇、経営陣刷新への期待高まる

フジテレビの未来を左右する新たな展開：株価上昇と経営陣の動向

フジテレビの親会社、フジ・メディア・ホールディングス（FMH）が揺れ動く中、株価が年初から58％上昇し、2718円に達しました。この驚くべき上昇の背景には、資産運用会社レオス・キャピタルワークスが250億円を投じてFMHの株式約5％を保有したことが大きく影響しています。レオス社の藤野英人社長は、「目的は純投資」と語り、FMHの不動産の価値や収益を高く評価しています。彼は、特に株主提案を行うつもりはないものの、議案が出てきたら個別に判断する方針を示しました。

この株価上昇の一方で、フジテレビ内部では経営陣に対する不満の声が高まっています。元テレビ朝日社員の玉川徹氏は、フジテレビの社員に取材し、現場の声を伝えました。社員たちは、現在の経営陣に対し強い不満を抱いているようで、「経営陣は退いて欲しい」という感覚を持っているといいます。社内では、経営陣の一新が必要であるとの意見が強く、経営陣が変わればフジテレビは「化ける可能性がある」とも指摘されています。

株価上昇の背景にある「割安」なメディア株

FMHの株価上昇の理由の一つは、国内メディア株が投資家から「割安」と見なされていることです。玉川氏は、「PBR（株価純資産倍率）」という指標を用いて、FMHの現状を解説しました。この指標は、企業の資産価値に対して株価がどの程度かを示すもので、通常は1を超えることが望ましいとされます。しかし、FMHは0.6から0.7程度と低水準で、株主にとっては「解散した方がもうかる」状況にあるといいます。

このような状況下で、株価が上昇した背景には、FMHが不動産事業で大きな利益を上げていることが挙げられます。これにより、レオス社のような投資家が「割安」と判断し、投資を行う理由となっています。玉川氏は、経営陣がうまく経営すれば、さらに多くの利益が生まれる可能性があると指摘します。

社員の危機感と求められる経営陣の刷新

フジテレビの社員たちの間では、経営陣に対する危機感が高まっています。玉川氏の取材によれば、社員たちは「今は下がるところまで下がっているから、ここからは上がるしかない」と考えているようです。しかし、上昇のためには「経営陣が退くこと」が必要不可欠だと感じているとのことです。

社員たちは、4月以降の番組制作やCM復活についても慎重な見方をしており、「年内に何とかCMが復活できれば」という声が上がっています。しかし、これも経営陣の動向次第で変わる可能性があるとしています。特に、第三者委員会の調査結果や経営陣の対応が、今後のフジテレビの未来を大きく左右することになるでしょう。

［田中 誠］